5年ぶりに診断基準などを改訂

日本動脈硬化学会「07年版動脈硬化性疾患予防GL」

　日本動脈硬化学会は4月25日、「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」の改訂版を発表した。改訂は5年ぶり。改訂版では、従来の「高脂血症」を「脂質異常」に改めたほか、診断基準と管理目標値に用いていた「総コレステロール値」を「LDLコレステロール値」に変更して、善玉のHDLコレステロールが高いために総コレステロール値が高いと診断される人と区別した。
　また、患者カテゴリーは「A」「B」「C」という表記から「一次予防」と「二次予防」に区別し、一次予防を「低リスク」「中リスク」「高リスク」と分類した。このうち低リスクでは、生活習慣の改善に重点を置いた。その他、「メタボリックシンドローム」や「脳卒中」などを新規に記載した。

国保医療費の地域差は約11.6倍

厚労省「2006年度医療費マップ」

　厚労省は4月27日、2006年度の医療費マップを発表した。それによると、07年度の国保被保険者1人当たりの実績医療費は全国平均37万1000円で、前年度比8000円の増加となった。
　都道府県別で最も高かったのは北海道の47万3000円で、以下、山口県（47万1000円）、広島県（47万円）、高知県（46万9000円）、鹿児島県（45万7000円）などが続いた。逆に低かったのは、沖縄県（29万1000円）や千葉県（29万6000円）で、医療費の高い地域と低い地域の地域格差は約1.6倍だった。
　実績医療費に対し、年齢構成の違いなどを補正した「地域差指数」（全国平均：1.00）でもトップは北海道（1.217）だったが、福岡県（1.206）や徳島県（1.191）など西日本で高く、千葉県（0.857）や長野県（0.883）など東日本で低い傾向が見られた。

3大死因の死亡率が下がり自殺が上昇

厚労省「都道府県別にみた死亡の状況−平成17年都道府県別年齢調整死亡率の概況」

　3大死因である悪性新生物、心疾患、脳血管疾患の年齢調整死亡率※（以下、死亡率）が5年前（2000年）より低下していることが、厚労省が4月26日に公表した「都道府県別にみた死亡の状況−平成17年都道府県別年齢調整死亡率の概況−」でわかった。
　それによると、2005年の全国の死亡率は男性：593.2人（対2000年比▲41.0）、女性：298.6人（同▲25.3）で、男女とも低下した。死亡率が最も高かったのは、男性が青森県で733.4人、女性が栃木県で324.4人だった。
　死因別にみると、悪性新生物は、男性：197.7人（同▲16.3）、女性：97.3人（同▲6.2）、心疾患は男性：83.7人（同▲2.1）、女性：45.3人（同▲3.2）、脳血管疾患は男性：61.9人（同▲12.3）、女性：36.1人（同▲9.6）などとなっている。これら３大死因の死亡率が低下した一方で、男性の自殺による死亡率は0.9ポイント上昇した。

※年齢調整死亡率：年齢構成のばらつきを調整して人口10万対で算出したもの。厚労省は人口動態統計（月報・年報）で粗死亡率を公表しているが、年齢構成によって高齢者の多い地域では高くなり、若年者の多い地域では低くなる傾向があるため、5年ごとに年齢調整死亡率を公表している。