日本保険薬局協会(NPhA)が、会員薬局を対象に行なった後発医薬品に関するアンケート調査の結果、実際に後発品に変更を実施したのは、全処方せん枚数のうち20.0%となり、2008年の同期に比べてわずか0.2%増にとどまり、後発品の普及は伸び悩み状態であることが明らかになった。
調査は、後発品の普及状況を把握するため、同協会が定期的に行なっているもので、今回は6月21-30日に実施。1838店舗から有効回答を得た。
「変更可」の処方せんの割合は54.7%で、08年6月調査の56.9%と比べ、2.2%減だった。実際に後発品に変更したのは36.5%で、08年の同期調査では34.7%だったのに比べると、1.8%増となった。尚、「変更可」の処方せんは、「変更不可」のサインがない処方せんのうち、後発品がない処方せんを除いた枚数を指す。
また、後発医薬品体制加算が3段階に分かれてから初の調査であり、53.6%の薬局が加算を取得していたことがわかった。加算を算定している薬局のうち、後発品割合が30%以上の「体制加算�掘�17点)」を取得する薬局は22.3%、25%以上の「体制加算�供�13点)」が11.0%、20%以上の「体制加算�機�6点)」が20.3%となっている。
ファイザーは、7月26日、定期健診受診者を対象に実施した肺年齢測定の結果を発表。喫煙歴と循環器疾患がある人の肺年齢は、実年齢より14.8歳高いことがわかった。
調査は、今年2-3月に健康診断を受け、肺年齢を測定した40歳以上の男女657人が対象。その測定結果を、喫煙歴や疾患などを聞いたアンケートとあわせて解析した。
「喫煙歴・循環器疾患ともにあり」の51名の肺年齢と実年齢の平均差は、14.8歳。「喫煙歴あり・循環器疾患なし」の244名は11.9歳、「喫煙歴なし・循環器疾患なし」の64名は8.5歳と、喫煙歴・循環器疾患がある人に対して低く、喫煙と循環器疾患が、肺年齢の老化を進ませやすいことを示唆する結果となった。


